「不動産価値」が「地価」を維持するのだと『空間革命』を読んで思いました。

こんにちは。ビジネス出版部のからまるです（今日は書くのがこんなに遅い時間になってしまった）。

明日、『空間革命　あなたの不動産価値を倍増する唯一の方法』という本を出します。著者は建築・不動産分野のプロジェクトマネジメントを手がける会社の社長で、植村公一さん。サブタイトルにあるように「不動産価値」を上げるためのさまざまな手法と考え方が書かれています。

これを読んで思ったのですが、「不動産価値」が、一昨日発表になった公示地価のような、いわゆる公的機関が公表する「地価」を維持するようですね。今回の公示地価で数少ない上昇した住宅地の上位10地点中4地点を占めた北海道の伊達市は、都市圏からの退職者の移住が上昇の理由だと報じられていました。「不動産価値」が「地価」に結びついたのでしょう。

六本木の中心だって「不動産価値」がない土地はあるし、逆にまったく知名度がない地方でも「不動産価値」が高い土地があるのかもしれません。もしそうなら、どこもかしこも地価が下落するこの時代、住宅地や商業地を、その中身を一括りにして、ここはいい、ここは悪いとざっくり言ってみても仕方ないのでは？　からまるが購読しているメルマガの「さくら事務所ニュースレター」には、こんなことが書かれていました。

「国土交通省は２３日、１月１日時点の公示地価を発表しましたが、例えば東京圏では、以下のような記述があります。

「東京圏（の商業地）では、平均で△６．１％と前回１２．２％の高い上昇から下落に転じ、ほぼ全ての地点において下落となった。」

いくらなんでも、たったこれだけの下落であるはずがありません。実態的、現場取引の実感的には、この数倍の下落率があったとみていいでしょう。２０パーセントとか３０パーセントといわれても、業界人としてはまったく驚きません」

そんな時代でも個別の土地の「価値」を落とさない方法はあるのだ、ということを、『空間革命』は教えてくれます。